本当は何と戦わされているのか?
そう歴史の教科書には書いてある。
しかし実際は違った。
本当の敵は、ユダヤ金融資本家たちだった。
➡#79 Ⓟ 紙面に飛び交う「アメリカ地底政府」「フリーメーソン」~太平洋戦争前夜、報知新聞の驚くべきテーマ!(前編)~
➡#80 Ⓟ 紙面に飛び交う「アメリカ地底政府」「フリーメーソン」~太平洋戦争前夜、報知新聞の驚くべきテーマ!(後編) ~
しかも、その構図は、日本の場合
少なくとも明治維新から続いていたのだった。
薩長VS旧幕府ではなく、
日本と日本を死の商人として欲しがった
ユダヤ金融資本家との戦いだったのだ。
アジア的に見れば、
日清・日露大戦から変わっていないのだ。
彼らのやり方は、150年変わっていない。
いまのウクライナの騒ぎもまったく同じ構図なのだ。
なぜアメリカのバイデンがノコノコとEUまで行って
金の話を付けに行っているのか?
➡EU、「ウクライナ連帯基金」創設へ 首脳会議で合意
彼らは、こういった大義名分のシステムを作って
国際連盟、国際連合がそうであるように、
半永久的にウクライナを支配し、金づるにしたいのだ。
WHOがコロナネタで
永遠に金づるになる組織になっているのと同じなのだ。
私たちが本当に問いかけなければならない問い、
それは、
「本当の敵は誰なのか?」
そういうことだ。
戦争やパンデミックは彼らにとって
喉から手が出るほど
おいしいツールだ。
彼らは戦争やパンデミックを作り出したいのだ。
そういうとき、決まって出てくる言葉があるという。
(「社会の真実の見つけ方」より)

<凶悪な敵>
<被害者意識>
<愛国心>
3つ目の愛国心は、
連合国やNATOなどのグループととってもいい。
平和を愛するという詭弁の国の連合だ。
コロナの場合、
<凶悪なウイルス>
<疾病への恐怖>
<みんなでコロナ0にしよう!>
であろう・・・
実は、プーチンに制裁を加えているのは、
実は世界人口比でわずか15%の国に過ぎない。
経済制裁を実施している国は、人口比で見ると15%しかない。マスコミの報道を観ると、世界中がロシア🇷🇺を批判しているような勢いだが、実際は人口85%の国々が、欧米とはそれぞれの事情があり制裁していない。 pic.twitter.com/wiHrALAkug
— 船瀬俊介の船瀬塾 (@funasejuku) March 24, 2022
彼らDSのお抱え広報であるマスコミの力はすごく、
まるで世界中が反プーチンになっているように
演出しているが
彼らも15%しか見方がいないことを知っているので
必死なのである。
それにしても、
あの日露戦争&ロシア革命時や
第一次世界大戦の時のように

まんまと乗せられ
国会でゼレンスキー大統領の演説を流す日本が
実に情けない・・・
しかも、やらせのスタンディングオベーション付きで・・・💧
けんか両成敗・・・
是非、プーチン大統領の方も流していただきたいものだ。
ロシア革命も敵は皇帝専制政治(ロマノフ朝)ではありませんでした。
日露戦争の敵はロシアではありませんでした。
第二次世界大戦の敵は連合国ではありませんでした。
コロナ禍も敵はコロナではありませんでした。
これだけ並んでもまだわかりませんか?
— 船瀬俊介の船瀬塾 (@funasejuku) March 24, 2022
上記のように、
今回のコロナ禍とロシア制裁国が重なるのは、
DSの支配下で手ごまにされている国ということです。
日本も入っています。
今のウクライナ紛争の本当の敵は
生き残りをかけ
最後まで決してあきらめない、
世界金融資本家(DS)なのです。
ウクライナは、
第二のイラク
第二のリビアなのです。
いえ!
あの第二次世界大戦を終えたころの日本なのです。
停戦を迎えた頃、
ウクライナ東部で繰り広げられていた
惨殺と搾り取りが全国土に広がり、
民族も国土も文化も破壊しつくされ
廃人のような国になってしまうのです。
ウクライナだけを応援することは、DSに塩を送ることと同じです。
ロシアだけを責めるのは、DSに塩を送ることと同じです。
コロナを恐れすぎるのも、DSに塩を送ることと同じです。
敵に塩を送る とは、
日本の中世 故事 に基づくとされる諺で、
ここでは「苦境にある敵を敢えて助ける」という意です。
「私たちはいったい、
本当は何と戦わされているのか?」
今一番必要な冷静な問いです。
政治家ではありません。
私たちが問うのです。
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genre : 政治・経済
本当にこのままでいいですか?
良心的で意識が高い方が多くありがたい限りです。
そういう方の文章は、
こちらも勉強になるしっかりと中身の詰まったコメントです。
この動画もそうですが、
SNSですから当たり前とは言え、
海外在住の方からのコメントもいただけます。
日本のマスコミが言っていることは
ほぼ100%信じないほうがいいのが
このコロナ禍報道です。
海外のことは、海外の方からうかがうのが一番です。
日本のマスコミは、いまだにワシントンのことを一ミリも報じませんが、
世界各国DSに加担した首脳やそのスタッフ、
そして、大企業のCEOが逮捕される前に免罪を求めて!?
辞任しています。
🌸世界革命はじまる
— タケル@恋愛セラピスト🌸 (@takeru11220) January 20, 2021
〜最近の主な動き〜
✅ロスチャイルド本家の
責任者ベンジャミン死去
✅米国、中国、バチカン大停電
✅ワシントンD.C.要塞化
✅ギニア内閣総辞職
✅ロシア内閣総辞職
✅エストニア首相辞任
✅クエート内閣総辞職
✅イタリア政府崩壊寸前
✅オランダ内閣総辞職#昼レンジャー30120js pic.twitter.com/TNPUJs5LcF
アマゾン。ベゾスがCEO止める。EXECUTIVE CHAIRと言う職には就く。
— アーロン大塚 (@AaronOtsuka) February 2, 2021
コメントー引退の準備かな。ゲイツのように社会害にならないと良いのだが。https://t.co/mv1aPRWw5c
モスクワの警察、何をやっているかだ。名目は反政府活動の取締だがディープステートの逮捕か?https://t.co/vTdy7Ht7Kp
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) February 2, 2021
ちなみに、1/6にホワイトハウス内部に
暴徒たち(トランプ側を装ったDS側)を誘導した
警察官2名も亡くなっています。
あと、あの角の男も亡くなっています。
皆、口封じですね・・・
ああ、恐ろしい・・・
あとは、辞任は、日本の元&現首相、その側近たちでしょうが、
かれらはゆでガエルのように
まだ、誰か(DS)が救ってくれると高をくくっているのでしょう・・・
哀れなものです。
彼らは、有識者会議「成長戦略会議」のメンバーに
デービッド・アトキンソンなる人物を迎えているが、
昨今の緊急事態宣言は、
本気で中小企業をつぶすためなんだと
よ~くわかる・・・
➡デービッド・アトキンソン「中小企業は消えるしかない」論に異議あり
それにしてもコロナ禍一年で分かってきたが、
どうも日本のコロナ禍での方針はねじれている。
まずは、自粛と言いつつ保証が手薄だったことから始まり、
(財務省への忖度)
今回の2回目の緊急事態宣言では、
いつも飲食業だけがターゲットとなるが、
関連業者には保証がない。
また時間制限があるので
昼間メイン営業の飲食店は対象ではない。
大手ショッピングモールや映画館など、
全国一斉の時短ではなく、
コンビニなど、聞いたことがない。
(大企業への忖度)
感染対策付きとはいえ時間短縮対象が
地方自治体でも違う。
挙句の果てには、大変大変といいつつ
オリンピックを返上する気配がない。
(オリンピック利権への忖度)
上げればきりがなく本当にあほらしくなるが
このバラバラ感は本気で感染防止を図るとは思えず、
ねじれの原因は間違いなく利権だろう・・・
こちらを立てればあちらが立たず・・・
あちらを立てればこちらが立たず・・・
それに振り回される庶民が一番「苦」を強いられる。
健康であれば、
マスクを外し
自由に闊歩し
おいしいものを食べに行けばいい・・・
と、私はそう思っている。
あなたがおびえつづけることを
私は止めやしません。
でも・・・
あなたが何におびえているのかが
あなたの人生そのものを表すのです。
本当にこのままでいいですか?
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教育とお金
~私たちは一体誰にお金を払っているのか?~
かねてから言われている、
大学や高校の受験料は
どうしてあんなに高いのか・・・
特に大学は、4万から6万円・・・
これはもう、人情として、
ぼったくりと言われてもおかしくない額でしょう。
そもそもお金の仕組みがおかしい上に、
我々は、身体を張った労働で
こういった費用を手に入れなければなりません。
過労死寸前になるまで
巨大な椅子取りゲームをせよというのでしょうか・・・
これはまさに、
教育システムそのものが、
強制奴隷労働というアンフェアな戦いを
永遠に強いられる仕組みに加担しているとしか思えません。
大統領選でトランプが勝ち
DSの力が弱まる今こそ、
私たち教育に携わる人間が
今こそ、教育の原点に戻る時ではないでしょうか・・・
そもそも、
教育ってそんなにお金がいるものなのでしょうか・・・
私はそうとは思えません・・・
今後、おそらく経済界の混乱は続きます。
その中で私たちの立ち位置を
もう一度しっかりと確立する時が来たのです。
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theme : 教育問題について考える
genre : 学校・教育